「理学療法士になったら、病院で働く以外の道もあるの？」
「経験を積んだあと、自分の会社やサービスをつくることはできる？」
理学療法士の進路を考えている方の中には、「理学療法士の起業」に興味を持つ人もいるでしょう。結論からいうと、理学療法士が起業して経営者になることは可能です。
実際に、運動指導、介護、スポーツ、健康づくり、商品開発、教育など、さまざまな分野で事業を始める人がいます。
ただし、理学療法士の資格だけで病院や診療所のような施設を開き、医療として自由に理学療法を行えるわけではありません。資格で認められている仕事の範囲と、起業して提供するサービスの違いを理解することが大切です。
この記事では、理学療法士が起業できる分野、法律上の注意点、必要な準備、資金や集客の考え方をわかりやすく解説します。
理学療法士が「開業できない」と言われる理由
理学療法士は、理学療法士を表す英語「Physical Therapist」の略称です。理学療法士が「開業できない」理由は、資格を定める法律の中で、医師の指示との関係が示されているためです。
「理学療法士及び作業療法士法」では、理学療法士を、厚生労働大臣の免許を受け、理学療法士の名称を用いて、医師の指示のもとに理学療法を行うことを仕事とする人と定めています。
つまり、理学療法士の資格は、医師から独立して病気やけがを診断し、医療として自由に理学療法を提供するための資格ではありません。医師のように診療所を開設する仕組みや、理学療法士の資格だけで「理学療法所」を開いて医療行為を行う仕組みも設けられていません。
また、理学療法士の資格だけで、接骨院、あん摩・マッサージ・指圧の施術所、鍼灸院などを開くこともできません。それぞれ柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、はり師・きゅう師といった別の国家資格や、法律に沿った届出が必要です。
このため、理学療法士が自分の施設で「病気を治療する」「医療としてリハビリをする」と掲げ、理学療法を独立して提供することはできません。施設名や広告で、病院・診療所や資格を持つ施術所と誤解させる表現を使うことにも注意が必要です。
理学療法士は開業できなくても起業できる
医療として独立開業できないことと、事業を始められないことは別です。理学療法士が、自分で会社をつくったり、個人事業主として仕事を始めたりすることを禁止する決まりはありません。
たとえば、医療行為に当たらない健康づくり、運動指導、スポーツ支援、介護事業、企業向けサービス、教育、商品開発などで起業できます。店舗を構えることもできますが、そこで提供する内容は、医療としての理学療法や別資格が必要な施術とは区別しなければなりません。
大切なのは、理学療法士として身につけた知識を生かしながら、法律に合ったサービスを設計することです。「何という名前で施設を開くか」より先に、「誰に、何を、どのような根拠で提供するのか」を明確にしましょう。
開業と起業は何が違う？
「開業」と「起業」は似ていますが、次のように分けて考えられます。
【起業】新しい事業を始めることです。個人事業主として一人で始める場合も、株式会社などを設立する場合も起業に含まれます。理学療法士が運動教室、健康支援、スポーツ指導、介護サービスなどの事業を始めることも起業です。
【開業】一般には店や事務所、施設を開いて仕事を始めることを指します。ただし医療や施術の分野では、「その資格にもとづいて施設を開き、専門業務を独立して行う」という意味で使われることがあります。たとえば、医師が診療所を開く場合や、必要な資格を持つ人が法律に沿って施術所を開く場合です。
日常会話では、起業と開業が同じ意味で使われることもあります。しかし「理学療法士は起業できるが、開業権はない」と説明されるときの「開業」は、理学療法士の資格だけを根拠に、医療として理学療法を独立して提供する施設を開くことを意味します。
※開業権：「この資格があれば独立して専門業務を行える」という意味で使われる通称です。「開業権」という名前の一つの権利が法律に書かれているわけではありません。
理学療法士の資格だけではできないこと
起業を考えるときは、「できること」だけでなく「できないこと」も知っておく必要があります。
医師の診断が必要な病気やけがを独自に治療する
理学療法士は医師ではないため、病名を診断したり、薬を出したり、手術をしたりすることはできません。また、医療として行う理学療法は、原則として医師の指示のもとで実施します。
理学療法士の資格だけで接骨院や鍼灸院などを開く
接骨院を開くには柔道整復師、あん摩・マッサージ・指圧を仕事として行うにはあん摩マッサージ指圧師、鍼灸院を開くには、はり師・きゅう師など、それぞれ別の国家資格や届出が必要です。理学療法士の資格だけで、これらの資格者と同じ業務を行えるわけではありません。
利用者に誤解を与える広告を出す
自費の運動サービスやコンディショニング施設を開く場合でも、「必ず治る」「病気を治療する」「医師と同じ診断ができる」など、事実と異なる表示は避けなければなりません。「マッサージ」「診療所」「治療院」などの言葉も、資格や施設の実態によっては利用者に誤解を与える可能性があります。
サービス名や広告表現に迷ったら、開業する地域の保健所、自治体、行政書士や弁護士などの専門家に事前確認するのが安全です。
理学療法士の経験を生かせる起業分野
理学療法士が起業できる分野は、整体だけではありません。誰のどんな悩みを解決したいかによって、さまざまな事業を考えられます。
1．自費の運動指導・健康づくりサービス
体力づくり、転倒予防、姿勢や運動習慣のサポートなどを、保険を使わない自費サービス(※)として提供する方法です。店舗を借りるほか、利用者の自宅への訪問やオンラインでの運動教室も考えられます。
※自費サービス：健康保険や介護保険を使わず、利用者が料金の全額を支払うサービスです。
理学療法士の資格があっても、病気の診断や医療としての治療を行う場所ではありません。対象者、提供内容、緊急時の対応、医療機関を受診してもらう基準を決めておく必要があります。
2．スポーツ・フィットネス分野
スポーツ選手や部活動をする学生に、体づくり、けがの予防、動き方の指導などを行う事業です。スポーツチームとの契約、トレーニング施設の運営、部活動への講師派遣などがあります。
競技の知識や指導力に加え、選手、保護者、指導者、医師などと協力する力が求められます。けがをした選手に診断や治療が必要な場合は、医療機関につなぐ判断も重要です。
3．介護・高齢者支援
デイサービス(※)などの介護事業を運営する道もあります。高齢者が住み慣れた地域で生活を続けられるよう、運動、外出、交流、日常生活を支えるサービスをつくれます。
※デイサービス：高齢者などが日帰りで施設に通い、食事、入浴、運動、交流などの支援を受ける介護保険サービスです。
介護保険を使う事業には、法人格、職員数、設備、運営方法などの基準があり、自治体から指定を受ける必要があります。理学療法士の資格だけで、すぐに介護保険事業を始められるわけではありません。
4．訪問看護ステーション
理学療法士が会社の代表者となり、訪問看護ステーションを設立することは可能です。しかし、理学療法士だけで運営できるわけではありません。
厚生労働省の基準では、訪問看護ステーションには保健師、看護師または准看護師を常勤換算(※)で2.5人以上配置し、管理者は原則として保健師または看護師であることなどが求められます。理学療法士は、事業所の状況に応じて配置され、主治医の指示や訪問看護計画にもとづいて利用者を支援します。
※常勤換算：短時間勤務の職員も含め、全員の勤務時間を「フルタイムの職員何人分か」に直して数える方法です。
5．企業向けの健康支援
会社で働く人に向けて、腰痛予防、体力づくり、職場環境の見直し、健康セミナーなどを提供する事業です。企業を顧客とするため、担当者への提案、契約、効果の報告といった力も必要になります。
6．教育・情報発信
学生や医療職向けの研修、一般の人向けの健康講座、動画や教材の制作、書籍の執筆なども起業分野になります。オンラインを活用すれば、店舗を持たずに小さく始めることもできます。
ただし、インターネット上の発信でも、個別の病気を診断するような回答や、効果を言い切る表現には注意が必要です。根拠となる情報を示し、誰にでも同じ効果が出るとは限らないことを伝えます。
7．福祉用具・アプリ・商品開発
歩行や日常生活を助ける道具、運動を続けるためのアプリ、施設で使う機器などを開発する道です。理学療法士が現場で感じた不便を、企業や技術者と協力して商品にできます。医療機器に当たる製品は、別に法律や手続きがあるため、専門家への確認が必要です。
理学療法士が起業するメリット
- 自分が必要だと思うサービスを形にできる
- 病院や施設以外にも活躍の場を広げられる
- 働く時間や場所を自分で設計しやすい
- 経営が安定すれば収入を伸ばせる可能性がある
- 地域や社会の新しい困りごとに対応できる
理学療法士は、人の体、動作、生活環境をまとめて考える専門職です。現場で見つけた課題を新しいサービスへつなげられることは、起業の大きな魅力です。
理学療法士が起業するデメリットとリスク
- 毎月決まった給料が保証されない
- 集客、契約、会計、採用なども自分で考える必要がある
- 事故、苦情、個人情報の流出などに責任を負う
- 設備や人材に大きな資金が必要になる場合がある
- 資格の範囲や広告表現を誤ると、法律上の問題につながる
起業には自由がありますが、その分だけ責任も増えます。いきなり勤務先を辞めるのではなく、経験、資金、協力者、利用者の見込みをそろえ、段階的に準備することが大切です。
理学療法士の起業は今後も可能性がある
総務省統計局によると、2025年の65歳以上人口は3,619万人です。高齢者の健康づくりや介護予防だけでなく、働く人の腰痛対策、子どもの運動、スポーツ、美容、地域づくりなど、体と動作に関する悩みは幅広くあります。
ただし、「高齢化が進むから、理学療法士なら必ず成功する」とは限りません。厚生労働省は理学療法士・作業療法士の需給推計も公表しており、資格者数と仕事の需要のバランスを見る必要があります。
これからは、資格を持っていることに加えて、特定の分野に詳しいことや、地域の課題に合ったサービスをつくれることが重要になります。
理学療法士としての専門性と、経営、IT、教育、スポーツ、ものづくりなど、別の得意分野を組み合わせることで、新しい働き方が生まれる可能性があります。
まとめ：理学療法士は資格を生かして起業できる
理学療法士は、個人事業主になったり会社を設立したりして、起業することができます。自費の運動指導、スポーツ、介護、訪問看護、企業向け健康支援、教育、商品開発など、選択肢はさまざまです。
一方、理学療法士は医師の指示のもとで理学療法を行う国家資格です。資格だけを根拠に医療として独立開業したり、接骨院や鍼灸院など別の資格が必要な仕事を行ったりすることはできません。
起業を目指すなら、まず理学療法士の資格を取得し、現場経験を積むことが大切です。そのうえで、解決したい悩みを決め、法律を確認し、小さく試し、事業計画や資金計画をつくります。
病院への就職は、理学療法士のゴールではなくキャリアの始まりです。現場で学んだことを生かし、将来は自分で新しいサービスをつくる道もあります。起業にも関心がある人は、養成校のオープンキャンパスで、卒業後の進路や幅広い働き方について質問してみましょう。
